企業におけるがん罹患の割合を確認しておく
人の生活を大きく変えることになる病気の代表と言えるのががんです。
治療のためにかなりの時間と努力が必要となりますし、普段の生活でも仕事でも制約が多くなってしまいます。
そのため、企業で働く社員の中でどのくらいのがん罹患者がいるのかということを知っているのは助けとなります。
それによって、企業としては社員ががんを患った時にどのように対処したらいいかを知ることができますし、社員としてもある程度の心構えをしておくことができるからです。
30代の男性では10万人に対してがん罹患者数は187人程度となっていて、年齢が上がるにつれてその割合は高くなっていきます。
50代前半では533人程度にまで上がり、このあたりから割合がどんどん高くなっていきます。
また、企業規模別で見てみると、社員が100人未満程度の会社の場合は、全体の3割程度の企業が社員の中にがんを患っている人がいるという統計が出ています。
100人以上300人未満の企業の場合は、半数程度の企業にがん患者がいるという結果になっています。
それなり高い数字ですので、企業としてもがん罹患ということを真剣に考える必要があるでしょう。
がんにかかっても仕事をしたいという人が多い
がんにかかっている人にアンケートを取ってみると、たとえがんにかかっているとしても、そのまま仕事を続けたいと考えている人が多くいることが分かります。
もちろん、病気の進行状況にもよりますが、多くの場合は軽度から中程度で発見されるため、手術や薬物療法をすることによって、通常の仕事ができるまでに回復することが多いのです。
病院に通うために、定期的に早退や休暇などが必要になることもありますが、仕事自体は続けていくことができるため、退職するほどではないと考えている人がほとんどなのです。
また、がん治療には一般的に高額の費用がかかりますし、長期に及ぶ可能性が高いと言えます。
そのため、仕事を辞めてしまうと、一気に経済的な負担が大きくなってしまうということも、仕事を続けたいと思う理由の一つとなっています。
家族としても、大きな負担とならない程度に仕事を続けてもらった方が安心というのも大きなポイントでしょう。
両立支援を行う企業も増えている
こうした事情を踏まえて、大企業を中心にがんを患っているとしても、仕事と治療の両立ができるように支援を行うところが増えています。
具体的には、労働時間を短縮したり、残業時間を減らす、もしくは完全にフリーにするという支援を行っています。
中期的な休暇を与えたり、通院などのための休暇を優先的に取れるようにしているというケースもあります。